冷やすべきは、私たちの頭。

2010.02.18

私はこのレポートでも、何度となく「地球温暖化の主犯がCO2ではない可能性が高い」という世界の論調を紹介し、１１月には英国の地球温暖化研究の総本山がハッキングされて、CO2を地球温暖化の犯人にしたてるための「トリック」が明らかになったことにも触れた。

今日の読売には、やっとその記事が掲載されている。
http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20100217-OYT1T01289.htm

日本は戦前も、そして今も、本当に「情報鎖国」の国のままだ。その原因は、やはり「新聞の再販制度」「電波の許可制」「記者クラブ制度」など、お上（官僚）と結託している大手マスメディアの寡占体制にあると考える。

さて、一昨日オバマ大統領が原子力発電事業に資金援助することを発表した。その理由として、原発はCO2を排出しない「クリーン」で、地球温暖化を防止できると言っている。米国の電力はいまだに多くを石炭発電によっているので、これを機にスリーマイルの原発事故でストップしてしまった原発に転換したいという思惑だ。

実はこの論理、１９８０年代に英国のサッチャー首相が、石油に依存する英国のエネルギーを原発に転換するために使った論理。彼女は、当時余り顧みられなかった「CO2で地球は温暖化している」という一部の学説を大々的に取り上げ、「地球温暖化による大災害を防止するために電気の使用を抑制するか、原発で生活の質の向上を図るか」と問い、英国での原発建設を促進したのである。

つまり「地球温暖化とCO2」とは、突然、しかも政治的に、大々的に取り上げられた研究の浅い科学的分野にしか過ぎず、まだまだ研究の余地の多い不確実なものなのだ。

その証拠に、２０００年に入ってもCO2の濃度は最高値を更新しているのに、実は地球の平均気温はこの１０年は横ばいか、若干下がり気味なのだ。この事実も、「CO2説」に疑問符を投げかけている。温暖化議論発祥の地、英国での最近の世論調査でも、約４割の国民が「CO2説」に疑問符をつけ始めたという。

さて、「CO2２５％削減」を華々しく打ち出し国際デビューした鳩山首相も、１２月のコペンハーゲンの地球温暖化会議（COP15）では、全く存在感がなかった、存在感があったのは、CO2削減に全く非協力の中国であり、この会議は、CO2を材料にいかに先進国から援助をひきだすかという途上国の政治のみで彩られた。

そろそろ私たちも、この問題を冷静に再検討する時期だろう。そうでなければ、おめでたい「鳩山公約」をネタに、どんどん国民の富が外国に不当に流れていくことになるだろう。

冷やすべきは地球ではなく、私たちの頭かもしれない。